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＊お墓を建てる場所って…？

お墓はどこにでも建てて良いわけではありません。
細かい注意点はおいておいて…、結論的には行政に認可のある土地でないとお墓を建ててはいけません。

ではどのような土地であれば認可が下りるかと言うと、一番重要となるのが、
経営主体が宗教法人・財団法人・社団法人・公益法人または行政のいずれかでなくてはいけません。
なので、皆さまがお探しの霊園のホームページなどご覧になると、経営主体は必ずいずれかになっているはずです。

ちなみに、この中で、全国の霊園・墓地において一番多いのが宗教法人であり、
これは簡単に言うと「お寺さん」が経営主体である必要があります。
 

＊墓地形態に関して

経営主体は必ず上記であるというのが理解できた上で、では実際にどのような墓地形態があるのでしょうか…。
大きく分けて、以下の3つがあります。
 

①寺院墓地

その名の通り、お寺さんの敷地にある墓地のことです。
「子供のころによく親に連れられてお墓参りに行ったなぁ」と回想される方は、主にここお寺さんに行った機会が多かったのではないでしょうか。
寺院墓地は経営主体のお寺さんが直に経営をしているため、檀家さんからのお布施でもって成り立っているので、「潰れる=倒産する」といった心配がなく安心です。そのため何百年前からもずっと墓地が残っているお寺さんが多いです。



＞＞寺院墓地の詳細はこちら
 

②公営墓地（公営霊園）

公営墓地は、市区町村などの自治体が管理・運営をしています。そのため経営主体も公的機関となるので、霊園・墓地がなくなる心配はありませんね。
ですが場所によっては建てる際の条件があるので、応募要項をしっかりと確認することが大切です。



＞＞公営墓地の詳細はこちら
 

③民営墓地（民間霊園）

最後は民間墓地です。ここはその名の通り民間企業による管理・運営がされていますが、経営主体は宗教法人や上記のような機関になります。
ニュース等でも取り上げられている通り、最近は特にお寺さんとの付き合い（=檀家になる）を避けたいと思う消費者が多くなっており、宗教宗派に縛られない墓地形態の需要が高まっています。
そのような中で広がっているのが民間墓地であり、テレビ番組などでは"名義貸し"と言われることもありますが、宗教宗派は特に問われない上に、年間いつでもお墓を建てることができるため、自由度が高いことがメリットとして言われています。



＞＞民間墓地の詳細はこちら

 

＊まとめ

大きくは上記の3つの墓地形態に分けることができます。
それぞれにメリットや抑えておきたいデメリットがあるので、詳細に説明したページをぜひご覧ください！